副業・起業は、自分がしたいことをすればよいのか?

 

 

副業・起業を考えるときに、多くの人が悩むところがあります。

「私のしたいことをしてよいのだろうか?」という問題です。

今回は、それについて書きたいと思います。

 

【1】企業は、社会の機関である。

経営(哲)学の大家であるドラッカーは、企業は社会の機関であると言っています。

 

企業は社会の機関であり、その目的は社会にある。

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また、ここから「企業の目的は、顧客の創造である」と言っています。

企業の目的は1つしかない。それは、顧客を創造することである。

その上で、企業はマーケティングとイノベーションだけが成果をもたらすとしています。

企業の目的は、顧客の創造である。したがって、企業は二つの、そして二つだけの基本的な機能を持つ。それがマーケティングとイノベーションである。マーケティングとイノベーションだけが成果をもたらす。

さて、ここでやっと結論に至ります。マーケティングの目的についてのドラッカーの考察です。

マーケティングの理想は、販売を不要にすることである。マーケティングが目指すものは、顧客を理解し、製品とサービスを顧客に合わせ、おのずから売れるようにすることである。

さて、ここで1つの結論が出ました。あなたがしたいことをするだけでは、マーケティングの原理原則から外れるため、”おのずから売れる”ようにはならないでしょう。

【2】好きなことをするのは、間違いか

では、したいことをするのは間違いなのでしょうか。

これはそうではありません。

ある程度の情熱がなければ、そもそも続けられません。好きでもない仕事をずっと続けられるでしょうか。私は1週間で心身がすり減り、会社を辞めたことがあります。

あなたの「want to(~したい)」は、とても重要なのです。

ただ、それだけでは、マーケティングの原理原則から外れるということです。

大切なことは、あなたが好きなことを社会の関心に適合させることです。

 

【3】関心の有無の差は、大きく影響する

たとえば、YOUTUBEで「歌ってみた」として、歌をアップされているroccol channelさんという方がいます。

私はBUMP OF CHICKENのrayという曲が好きなのですが、それを歌っていたので知りました。

 

roccol channelさんは、他にもZen Zen Zenseを歌ったりしています。

 

上記の動画は、どちらも再生回数が10万回を超えています。

ただ、他の動画は(十分にすごいと思いますが)、2、3,000回です。

同じ人が歌っているのですから、技術の上手下手ではありません。

どの動画も同じように上手なのですが、注目度が2ケタ違うわけです。

それは、一方は人々が関心を持つものであり、もう一方がそうでないからです。

技術の差ではありません。人々が関心を持つかどうか、です。

 

【4】「ニーズ」ではなくて、「関心」の有無

マーケティングでは、「ニーズ」、「ウォンツ」と言ったりします。

しかし、「ニーズ」を考え出すと泥沼にはまります。

「ニーズ」より大切ものが、関心の有無です。

 

ゆずというアーティストをご存知でしょうか。

ストリートミュージシャンからメジャーデビューをしたアーティストです。

ストリート時代のゆずは、Mr.Childrenの曲を歌って、人の関心を集めていたそうです。

そして、人が集まってから、自分達のオリジナルを歌うようにしていた。

 

このような流れが大切なのです。

 

【5】人々が関心を持つことの中に、自分の好きなことを紛れ込ませる

roccol channelさんが時々されているように、”ゆず”がそうしたように、大切なことは顧客の関心に合わせつつ、自分の関心を満たすものを紛れ込ませることです。顧客の関心を満たしつつ、かつ、自分の関心を満たすのです。

roccol channelさんは、有名曲を歌うことで多くの方の関心を引き、その関心を満たしました。YOUTUBEの動画のタイトルと中身はきちんと一致しています。その上で、自分らしさを表現しています。ゆずも同じです。まずはMr.Childrenの曲をちゃんと歌って、それから自分たちの曲に移りました。

あなたがしたいことをすればよいのですが、ちゃんと社会(少なくとも顧客対象)の関心を惹きつけられる形にすること。多くの人々の関心を惹きつけたいなら、そのような形を取る必要があるのです。

まずは社会を考えて、それから自分を考えましょう。あなたがしたいのは社会貢献なのですから、社会の人々が何に関心を持っているか、を考えましょう。

 

 

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三國 雅洋 について

パワハラ問題解決の専門家 行政書士・プロフェッショナルコーチ・元医療法人理事 法律・心理・経済の専門知識を使って、パワハラ問題を総合解決へと導く日本唯一の専門家
カテゴリー: 職場いじめ・嫌がらせ・パワハラを克服する パーマリンク

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