会社員に向いていないなら、副業・起業を考えておく。

転職を数回しても、そこでパワハラなどのハラスメント被害に遭ってしまう人がいます。

そのような方は、組織に属することが、向いていない可能性が高いです。

私の周囲には個人事業主が多いですが、個人事業主は”組織に属せない人”が多いです。

ですから、あなたも個人事業主の選択肢を頭の中に入れてみてほしいと思います。

【1】転職を繰り返してもパワハラに遭う人

転職をしても、転職先でパワハラに遭う人は多いです。

”なぜ自分だけが、パワハラに遭うのだろう”、”なぜ人間関係がうまく行かないのだろう”と、悩んでしまいます。

しかし、その人たちは人付き合いが下手なのではありません。1つのグループに属し続けるのが得意でないだけです。

【2】組織に属せない個人事業主

個人事業主の中には「組織に属せない人」が多いです。

会社員が嫌で個人事業主になったのではなくて、会社員を務めることができなくても個人事業主となるのです。たとえば、上司と反目してしまったり、時間を守れなかったり、決まった手順を守れなかったり、同僚と仲良くやれなかったりなどです。

組織に属する適正がないからこそ、個人事業主をしている人は大勢います。

個人事業主の半分は、組織人としての適正がない人でしょうね。

【3】個人事業主、フリーランスの適正

組織人としての属性と、ビジネスをすることの属性はまったく別物です。

組織人の適正というのは、会社内での役割を果たすことです。ビジネスをするときの適正とは、社会での役割を果たすことです。社会で求められる役割を直接果たすことが、ビジネスです。

個人事業主、フリーランスとなる人に一番求められるのは、主体性です。自分で判断し、行動することが求められます。

一方で組織人として求められるのは、協調性です。組織全体のことを考えて判断し、行動することが求められます。

組織人と、個人事業主・フリーランスでは求められることが、そもそも違うのです。

ですから、あなたは組織人としては適正がなくても、ビジネスパーソンとして適性が高いかもしれません。

【4】副業・兼業解禁の時代が来る

厚生労働省は、副業・兼業解禁に向けて動いています。

ですから、少なくとも数年で副業・兼業は当然のように扱われるようになるでしょう。言い換えれば、解雇をしやすくなるということです。

そうであるなら、無理をして組織人である必要はありません。組織人であるメリットは、安定した報酬・給料が得られることですが、それが保証されなくなるということです。

もちろん、完全に組織人であることをやめる必要はありません。組織に属しつつ、組織に完全に依存せずにいられる状態を作るのがもっとも現実的です。

パワハラなどのハラスメントを、転職先でも受けてしまうなら、リスク管理の一環として副業・起業を考えておきましょう。少なくとも、選択肢には入れておいてほしいです。

たしかに副業・起業というのは簡単ではありません。しかし、それほど難しいものでもありません。練習をすれば誰でもできることです。

ですから、ぜひ副業・起業を考えてみてください。

もし、興味があるなら、私のプログラムもご覧くださいね。

pawahara.info/program-win-pwhr

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三國 雅洋 について

パワハラ問題解決の専門家 行政書士・プロフェッショナルコーチ・元医療法人理事 法律・心理・経済の専門知識を使って、パワハラ問題を総合解決へと導く日本唯一の専門家
カテゴリー: 職場いじめ・嫌がらせ・パワハラを克服する パーマリンク

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